あきないマップ

通信の商流マップ

月額料金の裏にある、電波・基地局・回線卸のインフラ経済

インタラクティブな商流マップを開く →

稼ぎ方キャリアは月額通信料(継続収入)の積み上げで稼ぎ、基地局・光ファイバー網へ継続的に設備投資する。周波数は国からの割当で、MVNOへの回線卸も収益源。

見どころ消費者→キャリア→設備ベンダーという金流に加え、キャリア→MVNOの回線卸エッジが価格競争の構造を説明してくれる。

面接でこう使う『月額課金の安定収益を、基地局・光回線への巨額投資で支える』構造から、通信キャリアが非通信(金融・メディア)に出る理由を自分なりに説明できると一段深い。

登場する役割と主要企業(33社)

通信キャリア(MNO)

周波数の割当を受け、全国に基地局網を敷く。安定した月額収入を軸に金融・エネルギーへ多角化中。

NTT(持株) ・ NTTドコモ ・ KDDI ・ ソフトバンク ・ 楽天モバイル ・ ソフトバンクグループ ・ 沖縄セルラー電話

契約者(個人・法人)

携帯契約は2億回線超(人口超え)。月額料金という日本有数の安定金流の源泉。

MVNO(格安SIM)

キャリアから回線を卸で借りて低価格プランを提供。接続料の水準が事業性を決める。

インターネットイニシアティブ(IIJ) ・ オプテージ ・ 日本通信 ・ 光通信 ・ ベルパーク

基地局・通信機器ベンダー

5G基地局・コアネットワーク設備。海外2強+国内勢+オープンRANの構図。

エリクソン ・ ノキア ・ NEC ・ 富士通 ・ 電気興業 ・ 大井電気 ・ アルチザネットワークス ・ メディアリンクス ・ ダイコー通産 ・ 西菱電機

通信建設会社

基地局・光ファイバーの工事を担う。キャリアの設備投資の実働部隊。

コムシスホールディングス ・ エクシオグループ ・ ミライト・ワン

タワー・インフラシェアリング

基地局用の鉄塔・屋上スペースを複数キャリアに貸す新モデル。

JTOWER

スマートフォンメーカー

端末はキャリアが仕入れて分割販売する日本特有の商流が中心。

Apple ・ サムスン電子 ・ ソニーグループ(Xperia) ・ シャープ

総務省(電波行政)

周波数の割当と電波利用料。免許制がこの業界の参入障壁そのもの。

総務省

動画配信・コンテンツ(通信の中身)

U-NEXT HOLDINGS ・ ネットフリックス

通信の商流を地図で見る →